のたもた

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ブログふっかーつ!!
そんな訳で、書きたい事を書きます。

それだけです。

実は昔から新潟置きは資源の宝庫とスパイ防止法

30代以上

『経済産業省資源エネルギー庁「海外の大規模油田に匹敵する」

府は、新潟県沖で油田・天然ガス田の商業開発に向けて試掘に入る方針を固めた。来年4月にも掘削を開始し、埋蔵量を3年かけて調査する。地質調査の結果では国内最大の油田・ガス田となる可能性もある。

経済産業省資源エネルギー庁は、08年に導入した3次元物理探査船を使用して地層構造を精密に分析した結果、海底から2700メートル下にある地層のうち、約135平方キロに及ぶ範囲で石油や天然ガスの埋蔵の可能性があるとのデータを得た。

面積はJR山手線内の約2倍に相当し、経済産業省資源エネルギー庁は「面積では海外の大規模油田に匹敵する」としている。

http://news020.blog13.fc2.com/blog-entry-2484.html
                                          』

別に私には珍しくもなんともない事であった。

この辺が油田の宝庫だったのは知って居る。

だが人件費がかかって買って来た方が安いと聞かされていた。

其れと同じ様に北海道の原野の地下には天然ガスが大量に在ると言われていた。

此れも海外で採掘して買った方が安いとされていた。

だが今や採掘技術が発達したのだろう。

詰り人手がかからない採掘技術を開発すれば勝手に機械とコンピューターと
僅かな技術員で採掘できるのなら、海外に行って技術を教えながら採掘しているより

遥かに安いのである。

様は技術開発をすれば良かったのだ。

不思議な事に其の技術開発の研究すらさせなかった過去がある。

此れが文科省に居るスパイ工作員が居る事を示唆している。

そして中国に資源を大国を作ってしまった。

しかし高度な採掘技術さえあれば実は日本は資源大国でもあるのだ。

新潟エネルギー街道を行く
あるいは「原油採掘」のはじまり
日本最初の「石油」の記述は『日本書紀』に書かれています。
 西暦668年7月、越国(こしのくに)から「燃える土」と「燃える水」が天智天皇の都・近江宮(琵琶湖の大津)へ献上された、というもの。
「燃える土」は石炭や泥炭という説もありますが、通説ではアスファルト、「燃える水」は石油のことです。越国はもちろん新潟で、旧黒川村(あるいは柏崎市西山)とされています。

 その黒川には日本最古の油田が残っています。

中略

続いて石坂周造。1871年(明治4年)、日本で初めての石油会社「長野石炭油会社」を設立し試掘を開始しました。翌年には全国の鉱脈図を制作し、さらに息子をペンシルベニア州に派遣、新潟の西山で大油田の開発に成功します。明治4年には1日1.5升(2.7リットル)の石油しか取れなかったものの、6年後には1日1万升以上も採掘しました。

http://www.tanken.com/oil.html
                                」

様は此の辺りはガス田、石油。

そしてメタンハイドレードも大量に在るとされています。

技術開発が進めば日本は有数の資源大国になるのです。


石炭にしても、オーストラリアから輸入しているのですが、
其の採掘技術は日本が指導しています。

そしてほとんど人を使わず大量に掘って居ます。

此れに、日本の技術でCO2を削減して効率良い完全燃焼に近い燃やす技術が更に進むと

石炭の需要も増えるでしょう。

こう言った高度な技術開発が必要とされている訳です。

所がゆとり教育などとしたり、「平和利用」と言う名目で
日本の技術を中国などに無償で技術も教えて居ます。

海外では「ブラックボックス」として「技術を教えないで」輸出をしている時代にです。

だから日本にすぐにスパイ防止法が必要だと言うのです。


#日記広場:30代以上

  • のたもた

    のたもた

    2012/07/24 23:16:07

    ゲンキ 様
    北海道も中国資本が入って土地を買いあさってます。

    水源の在る所のみならず、自衛隊や飛行場の近くの土地も買いあさって居ます。

    中国が脅かしている所は日本全国に広がって居ます。

    其の事実を日本は知らない所が、中国資本が入ったリゾート地を何と地元のテレビ番組が
    特集を組んで観光に人が来る様に宣伝しています。

    日本は資本主義国ですから、金で土地を買う事が出来ます。

    其れを良い事に中国が国策として日本の土地を買いあさって居ます。

    其の金が例えば鳩山氏がやったお様な日本国民の税金から出ているとしたら

    とんでもない事です。

    此れは民主党議員全員がこの鳩山のやった事に対してどう思っているのか、
    説明責任を追うべきです。

    そして今の中国が日本の土地を買いあさっている問題にしても

    民主党議員、一人一人が国を守ると言う意味も踏まえてどう思って、どう具体的に対処しようとしているのかを
    きちんと答える義務を持って居ます。

    知らないでは済まされない事が多すぎます。

    これ等の事は出来るだけ多くの人に知って貰うべきです。

  • ゲンキ

    ゲンキ

    2012/07/24 22:51:52

    日本の税金で貧しい国の人々、特に貧しい階層の人々の生活まで脅かすことになるなら…
    知らなかったでは済まない恐ろしいことだと思います。

    『21世紀世界とアジアの水資源危機と日本の経済安全保障』
    http://www.fbc.keio.ac.jp/jsie/8-3_Haseyama_abs.pdf
    7. 懸念すべき諸問題―中国の急速な独自開発による同地域の資源と環境への影響:
    (1)しかし、最上流の中国は、メコン河の開発と環境を管理する国際機関MRC(メコン河委員会)に規制を好まず加盟せずに独自の開発(特に多数の発電用ダムの建設計画)を急速に実施中で、同河の自然体系を変えて、下流5カ国への生態系・水産業・農業を含む環境・経済的悪影響が表面化してきている。しかし、中国は、インドネシアと共に日本の最大のODA(無償援助を含む)被援助国であるが、中国による開発の悪影響下の下流被害諸国(インドシナ半島3国,タイ、ミャンマー)のタイ(既に援助国)以外の後発諸国に経済援助をして、独走的開発を進めている。
    (2)さらに、日本が農業者保護の政治的制約で締結に遅れを見せているASEAN諸国との農業を含むFTA(自由貿易協定)を、中国は既に2国間協定で、逐次、国別に農産物自由貿易協定を進めて、農業主体の流域諸国から高評価されている。また中国は上記の通り、流域諸国のMRC(メコン河委員会)には加盟していないが、2005年に、メコン河流域諸国の首脳会議を中国で開催する意向を表明しているが,その会議で,中国の経済協力やインフラ整備の支援策を表明して,メコン河流域経済圏での経済的影響力をさらに強化すると予見する。


    去年、現地に行って来られた方の話によると、かなり酷い状況のようです。
    もちろん、マスコミは取り上げません。

    イジメの構図と同じです。(弱者を追い詰めるという意味で)
    直接手を下したのは中国でも、日本は、経済的に支援しているのです。

    知らなかったでは済まないことがたくさんあります。

  • ゲンキ

    ゲンキ

    2012/07/24 22:38:59

    こんばんは。

    新潟は… 危ないです。
    (海で隔たっていて)危ないのは、沖縄だけではありません。



    ご参考に。

    新潟中国総領事館の万代小学校跡地移転問題
    http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%96%B0%E6%BD%9F%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E7%B7%8F%E9%A0%98%E4%BA%8B%E9%A4%A8%E3%81%AE%E4%B8%87%E4%BB%A3%E5%B0%8F%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E8%B7%A1%E5%9C%B0%E7%A7%BB%E8%BB%A2%E5%95%8F%E9%A1%8C

    ERINA(環日本海経済研究所)
    http://www.erina.or.jp/jp/Info/index.htm
    ERINAは、1993年10月、新潟市に経済産業省(当時:通商産業省)の認可により財団法人として設立され、2010年9月、内閣総理大臣の認定により公益財団法人に移行いたしました。ERINAは今後も、北東アジア経済圏の形成・発展、国際社会および地域社会への貢献を目指して、北東アジア経済の調査研究とこの地域の経済交流活動とを推進し、各国・地域の行政、民間、学術分野の関係機関と交流・協力ネットワークを構築するなど、精力的な取り組みを行ってまいります。

    *北東アジア 中華人民共和国(中国)、朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)、日本国(日本)、モンゴル国(モンゴル)、大韓民国(韓国)、ロシア連邦(ロシア)の6カ国で構成されるが、ERINAは主として、中国では東北地方、ロシアでは極東・東シベリアを対象範囲として活動している。


    『ERINA REPORT』 を読むと、新潟の危機的な状況が分かる気がします。
    国策として国土を見直さないと、地域(県)は、生き残るために(経済のために)北東アジア経済圏に賭けるしかなくなります。
    地域主権という言葉まで闊歩する日本では、今を生きる人々が競って国を売ろうとしています。

    中国は、莫大な金額を(中国の)東北地方に投資しています。
    道路を整備し、経済活動の活動のための準備を進めています。(アジアハイウェイですね)
    その資金の多くは、アジア開発銀行等、日本の税金です。
    そして、様々な貧しい国を中国はその経済活動のために搾取するのです。

  • のたもた

    のたもた

    2012/07/24 00:47:07

    問題はコストダウンなのです。

    様は行かに採掘で殆どを機械化するかにかかっています。

    ですから、有能な人材を教育すると言う事と、
    技術を盗まれない事。

    日本の場合は何と、技術協力と、技術援助と銘打って
    中国へ韓国へ高度な技術を教えているのです。

    此れは明らかに政府内、格省庁内工作員が入り込んで居る事を意味しています。

    民主党の実態は酷い物です。

    独立した国家でスパイ防止法が無いこの国は技術の盗まれ放題です。

    まず、国を守る法律に変えて行かなければなりません。

  • ADICTS

    ADICTS

    2012/07/24 00:13:13

    伝言板にメッセージありがとうございます(^^)ノシ
    ぼくは新潟県の生まれですが、このニュースは見落としてました

    ぼくが子供の頃、社会の教科書に日本の油資源は99.7%が輸入、
    あとはほぼ新潟県と書かれていたのがとても印象深く残っています

    なんというか、昔の人々の「富国強兵」という思想に感銘する今日この頃です。。。