厚生労働省は、来年度からの胃がん検診に、これまで唯一推奨してきたバリウム検査に加え、初めて内視鏡検査を「推奨」することを決めた。
実はこの背景には、同省や関連組織が長くバリウム検査だけを推奨してきたことに対する現場の医師や患者団体からの強い不満と疑念があった。

　バリウム検査による集団胃がん検診は、全国で年間1000万人が受診しているとされる。

しかし、実際には技術は古くてがん発見率は低く、しかも事故が多く受診者を大きな危険に晒すものであると専門医たちは口を揃えて批判する。
検診機器に挟まれる、あるいは固まったバリウムにより大腸に穴が開くなどの事故で、死亡例も多数ある。

　この問題を初めてメディアで発表したジャーナリストの岩澤倫彦氏は、このほど上梓した新刊『バリウム検査は危ない』（小学館刊）で、専門医、検診関係者らに幅広く取材している。専門医のひとりは、こう言い切った。

「医者でバリウム検査を受ける人間は僕の知る限りいません。
内視鏡のほうが何倍も胃がんを発見できることを知っていれば当然ですよ。
僕ですか？　ピロリ菌未感染なので、胃がん検診は受けていません」

　事実、医学的には胃がん患者の99％はピロリ菌感染が原因と証明され、この感染の有無と胃粘膜の萎縮度を示すペプシノゲン値を組み合わせた「胃がんリスク検診」を集団検診に採用すれば、胃がんの発見率は3～4倍に向上し、検診および治療にかかる医療費は5年間で4200億円も削減されるとする試算がある。
内視鏡技術も日進月歩だ。
日本人のピロリ菌感染率は4割程度と推定され、6割もの人が、不要で効率の悪い検査を毎年受けていることになる。

　しかも、バリウム検査は大量被曝という問題もある。
最低8枚のX線写真を撮影するだけでなく、撮影の合間にも胃の状態を「透視」するために放射線を浴び続ける。
1回の検査による被曝量は、実験によって最大13.4ミリシーベルトに達することが判明した。

放射線被曝が100ミリシーベルトを超えると、がん発症率が上がることが知られており、これだけの被曝量の検査を毎年受けていることは大いに問題がある。

世界で最も権威ある医学雑誌「ランセット」に発表されたオックスフォード大の研究では、75歳以上でがんを発症した日本人の3.2％は医療被曝が原因だとされている。

　それでも、先進国でいまや日本だけというバリウム集団検診制度が改まらないのは、巨大な利権があるからだ。
国立がんセンターや集団検診を行なう地方自治体からの天下り組織となっている日本対がん協会と全国の傘下組織が検査を推奨・実施し、メーカーや医者・病院も潤う。
その巨大な公共事業に投入される税金は年間600億円に達する。

　かつて血液製剤によるC型肝炎感染の実態を暴いて新聞協会賞、米・ピーボディ賞を受賞した岩澤氏らの追及により、「検診ムラ」の利権がついに崩れ始めている。