また、本来の太巻きとは全く関係が無い食べ物にも恵方巻を模した商品が各種展開されている。例として以下のようなものがある。

・ロールケーキ - 2007年にはセブン-イレブンから「丸かぶりロールケーキ」を発売。2011年には不二家も恵方巻きロールを発売。

・洋菓子

・かす巻などの和菓子

・ポッキー・プリッツ・コロンなどの一般菓子- ポッキーは江崎グリコから「節分かぶりつきシリーズ」として、鬼の金棒をモチーフにしたものが発売された。

・パン・トルティーヤ・ロールサンド・オムライス・包餅などの料理

・ファーストフード - 日本ケンタッキーフライドチキンがレギュラーメニューの一つであるツイスターを恵方巻き替わりに奨めるPRを2000年代末期以降に実施している。

・栃木県の酒造組合や酒販・飲食店による日本酒の「恵方呑み」イベント

・2019年1月22日より、カルビー株式会社が「恵方巻」の味わいを再現した『ポテトチップス 恵方巻味』を数量限定で販売

・恵方ロール - 横浜市によると節分の恵方巻きに着想を得て考案された「スイーツ版恵方巻き」として、「恵方ロール(恵方ロールケーキ)」が存在する。2010年に発売開始されており、ヨコハマ グランド インターコンチネンタル ホテルでは節分の時期のみ販売されている。

・恵方巻クレープ - 富岡市観光協会は2025年1月31日～2月2日に、地域の食文化の発信と観光振興を目的に「恵方クレープ」を限定販売した。

2017年に売店側が大量に恵方巻を生産し、コンビニの『従業員・アルバイトに販売ノルマや自爆営業といった形で強制的に引き受けさせた事実』を訴える従業員・アルバイトによるツイートで問題か発覚し、世間の批判が起こるという恵方巻騒動が起きた[96]。同年の恵方巻き騒動以降から、売れ残った恵方巻きが廃棄される食品ロスが社会問題となったこと、翌2018年から農林水産省も「恵方巻について需要に見合う販売」を行うよう、コンビニエンスストアやスーパーマーケットの関係団体に文書で通知する異例の対応も行われ[97]、翌々年の2019年5月には「食品ロス削減推進法案」が成立する見込みになった。それに加えて、廃棄商品の加盟店(フランチャイズ店舗)負担が問題視された。

これらのこともあり、その経緯から、ファミリーマートやイオンなど、コンビニ・スーパー各社は、2019年度から予約販売を強化するなど、出来るだけ売れ残りや廃棄商品を減らす顧客・加盟店・本部の三方にメリットある対策の仕組みを施策構築へ乗り出し始めた。

「店舗訪問顧客心理と機会損失」

「大量」と見なされるような廃棄が発生した背景には、恵方巻きの消費期限が短く日持ちがしない商品であることにある。他にも、販売・製造側の目線では、廃棄費用（廃棄ロス）自体よりも在庫不足で販売機会損失の損や売上収益の方が大きいことにある。在庫不足で売り切れてしまう場合は利益を圧迫する原因となり、機会損失が多い店舗では在庫を増やす対処が必要となっていることにある。

また、店舗の商品棚に空きが目立つと顧客（店舗へのリピーターなど）の減少などに繋がったり、もっと商品があれば売れたことで利益を失う「機会損失」が生まれるため、メーカー・卸会社・小売店などの『ビジネスに於ける観点では「売り損じるよりは残ったほうがまし」』となってしまう。また、棚に空きが多く欲しいものが売り切れの店を許せないなど、販売側だけで無く消費者側の観点、価値観にも改善の余地はあり、一概に販売側だけの問題とも言い切れない。

「恵方巻きの需要と供給」

「食品ロス削減推進法案」が令和元年（2019年）5月31日に公布、同年10月1日に施行された後、2020年の節分においては「事前予約制の売り切り販売」をする店舗が増え、廃棄量が減り始めた。一部SNS上では「恵方巻き難民」という言葉も生まれ、以前は購入できた恵方巻きを買えなかったという意見やSNS投稿が見受けられた。

2020年の節分において、日本橋高島屋は恵方巻き予約が前年度比7割増、当日売上も2割増加した上で完売した。

2021年2月2日の東京都・千葉県・神奈川県・埼玉県の首都圏・沖縄県の124店舗を調査すると、2020年よりも更に完売店舗率が増え、完売の時間帯が早まった。更に調査初の寿司店に行列が出来、様々な種別の店でも完売御礼やお詫びの札が目立った。業態別恵方巻完売率を比較するとコンビニは78%、スーパーは96%、百貨店（デパ地下）と寿司店は100%の完売率だった。立地別恵方巻完売率は駅ナカで100%、駅前は88%、「駅からやや離れたところ」は90%だった。

「経済効果と廃棄費用の比較」

2022年における恵方巻きなど「節分のすし」による経済効果は、「たった1日の経済効果とすれば驚異的な経済効果」である約649億2096万円である。恵方巻の売上高は約300億5600万円で、売れ残りなど廃棄処分による損失額は約12億224万円になる。